将来無くなる仕事

    こんにちは、シュンゾーです。

    最近、ときどき見かけるのが、「将来(もしくは20xx年にというパターンもあり)無くなる仕事は、
    これとこれ」、という記事です。

    さて、その予測は現実化するでしょうか。多分、同じような視点の記事は今から20年、30年前
    にもあったのだろうと思いますが、残念ながら当時の記事を持ち合わせていないので検証が不能
    です。

    さて、昨日のプレジデントオンラインに今井 澂(きよし)さんという方が、本件に関する記事を寄稿
    されています。

    今井さんも、「これからの時代、「消える仕事」「残る仕事」を18業種ずつ挙げたのが『週刊東洋
    経済』(2021年1月30日号)でした。
    」と今年初めの東洋経済の記事を参照しておられますので、
    シュンゾーもそれを孫引きすることとさせてください。

    まず「消える仕事」は、銀行員、タクシー運転手、パイロット、アパレル店員、飲食店オーナー、コンビニオーナー、大学教授、弁護士、自動車セールス、保険外交員、新聞記者、広告営業、ディーラー・トレーダー、受付、機械オペレーター、警備員、通訳、添乗員です。
    反対に「残る仕事」には、データサイエンティスト、精神科医・心療内科医、警察官、介護福祉士、美容師、ユーチューバー、お笑い芸人、フードデリバリー、ダンスインストラクター、eスポーツ、ペットショップ店員、オンラインサロン、1級建築士、リフォーム業者、パティシエ、棋士、経営コンサルタント、スタートアップ起業家が並んでいます。(太字はシュンゾー)
    https://president.jp/articles/-/46641?page=2

    みなさんどうでしょうか。シュンゾーには「ああ、そうかもね」と思う職種もあれば、「えー、それは
    違うんじゃないのぉ」というものもあります。

    大体、この手の記事は皆さん大変関心を持つので、記事になる頻度も高いですし、その内容も雑誌に
    よって千差万別ですからね。

    シュンゾーも「そうかも知れないな」と思う職種の第一は、東洋経済も最初に書いている銀行員です。
    銀行員の方、いらっしゃいましたらごめんなさい。

    銀行の仕事は、半沢直樹でも描かれていたように、融資を通じて「産業の血液」ともいうべき資金を
    提供することです。

    それが昨今の超低金利が理由で、銀行の顧客に貸し出す金利が十分に銀行を潤わせるほどのサヤが
    取れません。そして、企業も銀行からの融資に頼るのではなく、直接の資金調達(例えば起債とか)
    を好む方向にあります。

    その他に、決済、為替(外国だけでなく、国内のお金のやり取りも含む)という非常に大事な機能も
    ありますが、これもネット系の各社に参入されようとしています。

    ですから、メガバンクなどは特にそうですが、大きな支店網を維持することにメリットを見い出せ
    なくなっており、多くの支店が音を立てて閉鎖されています。もっとも、最近の銀行は、「閉鎖」
    という言葉は決して使わず、「移転」と言い張っていますが。

    「X月Y日より当行〇〇支店は△△支店内に移転して、営業をいたします。」という言い方で。

    これは利用者側にもメリットがあり、自分の持っている通帳上は何の変化もなく、したがって給与
    振り込みや公共料金の引き落としの変更手続きは不要なのです。

    実際、最近数が少なくなった銀行の支店を昼間覗いてみると、以前は支払い等の目的でロビーは
    ごった返していましたが、最近では昔ほどの混雑はありません。

    公共料金の支払いも多くがコンビニで支払えますしね。ATMも銀行にとっては重荷以外の何物でも
    ないらしく、すべてコンビニATMに任せたいというのが、本音だそうです。何せ、1台につき年間
    数百万円の維持費がかかるそうですから。

    さて、今井さんが上の記事で主として述べているのは、新聞記者と広告代理店の営業パーソンのこと
    です。

    中でも、シュンゾーは、新聞記者さんについて今日はお話したいと思います。

    今井さんが言う通り、新聞の発行部数は、ジェットコースターのように下げ続けています。

    最も発行部数が多かったのは1997年の約5377万部。以後の23年間で約1868万部も減って、最盛期の3分の2以下の部数になってしまったのです。

    すごい減り方ですよね。わずか23年前と比べて約35%も減っているのです。
    他の事業会社であれば、とっくに倒産ですね。

    聞くところによれば、大手の日刊紙は今や新聞の購読料とか広告料を頼りにはしていなくて、各社とも
    一等地にある東京、大阪や全国主要都市にあるの自社所有ビルのテナント料で食べて利益を稼いで
    いるそうです。

    アメリカは日本のように全国紙が何紙もあるわけでなく、地方紙が主ですが、その地方紙はバタバタ
    倒産しているそうです。

    しかし、聞くところによれば、NYタイムズや、LAタイムズは、オンライン読者からの購読料が今や
    かなりの額になっているそうです。

    アメリカのその2紙の購読料を今調べましたら、LAタイムズは、1週間1.99ドル、NYタイムズは、
    1週間(なんと!)0.50ドルだそうです。

    ただし、アメリカの高級紙といわれるウォールストリートジャーナルは、最初の12か月間が1か月
    21.49ドル、それ以降は1か月44.99ドルだそうで、これは他の2紙に比べて相当高額ですね。

    一方の日本の新聞はどうか、ということですが、朝日新聞はデジタル版だけの場合3,800円、読売新聞
    は、4,400円(読売はデジタルだけの契約はなく、デジタルには漏れなく紙の新聞がついてきます)。
    日本経済新聞はどうかというと、電子版の購読料は、4,277円です。

    シュンゾー、「情報は有料である」ということは理解するんですが、日本の大手新聞の購読料って
    ちょっと高すぎませんか。要は相場観に欠けると思います。アメリカの購読料と比べれば歴然です。

    これだけ無料で得られる情報がネット上にあふれていれば、新聞なんて、紙も有料電子版も不要だわ、
    と考える方たちが、そりゃぁ増えますよね。

    でもですね、日本の大手新聞に掲載される情報のクオリティは極めて高いですし、信頼度も高いのは
    間違いありません。

    また、ネットのニュースサイトも結局は取材は大手新聞に頼っているところが大変大きいです。

    そう、大事なことは、大手新聞各社には、「大量の取材記者がいる」ということなんです。これは、
    一朝一夕には築けない財産だと思います。

    大手の新聞記者さんたちは、大変気位が高く、「俺が、私が世の中を動かしている」とかなり本気で
    考えておられるようです。そして、「それに見合うだけの給料はもらってよいのだ」と考えている
    フシがあります。

    しかし、残念ながら購読者数はダダ減りし、広告についても上記の記事で今井さんも述べておられる
    通り、今も新聞に出稿する広告主はもちろんいますが、効果が確実に測れるネット広告の方に流れて
    いるのも事実でしょう。

    それでは現在の新聞社の機能を維持するためには何が必要か?
    皆さんもシュンゾーも多分同じ結論じゃないでしょうか。社員の人件費を削れ、ということです。

    新聞社の自社保有物件による、賃貸料だって、相場の変動もあるでしょうし、現在のレベルを将来に
    わたって維持することは不可能でしょう。

    新聞社には生き残ってもらわなければ困ります。でも、そのためには高給をはんでおられる記者さん
    たちの給与水準を、絶対的に切り下げなければ、新聞社の将来はないでしょう。

    だって、新聞社の現在と将来の全体的な収入では、彼らの給与水準は維持できないのは明らかです
    から。





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